2016年は、世界のぜいたく品ブランドがマーケティングのデジタル化を急速に発展させた年となり、多くのぜいたく品ブランドがさまざまな分野、特にeサービスの分野で大膽な試みを行った。中國のぜいたく品研究機(jī)構(gòu)「財(cái)富品質(zhì)研究院」が1月10日に上海で発表した「ぜいたく品ブランド世界デジタル化報(bào)告」は、デジタル化の分野におけるぜいたく品ブランドの「成績」を示している。北京商報(bào)が報(bào)じた。

同研究院が1000萬元（約1億6500萬円）以上の資産を有する中國の富裕層3726人を?qū)澫螭藢g施した調(diào)査?研究によると、ぜいたく品の消費(fèi)者の主力である富裕層の人がモバイルアプリ利用時(shí)間は一般の人の1.7倍で、ビジネス関連やSNSのアプリがメインであるものの、ショッピングやライフスタイル、學(xué)習(xí)などのアプリも増加していることが明らかになった。富裕層の人々は時(shí)間が貴重であるため、オンラインショッピングや予約サービスなどに対してよりはっきりとしたニーズを持っていることも分かった。

同研究院のぜいたく品ブランドのマーケティング?デジタル化指數(shù)によると、各ブランドのマーケティング?デジタル化の程度は、その市場における影響力と基本的にマッチしており、同分野においても大手ブランドが「勝ち組」となっている。 （編集KN）

「人民網(wǎng)日本語版」2017年2月3日