比亜迪（BYD）を代表とする中國(guó)のEV（電気自動(dòng)車(chē)）の企業(yè)は現(xiàn)在、高品質(zhì)の製品とハイクオリティのサービスを武器に、日本の消費(fèi)者の信頼を少しずつ勝ち取り、「メイド?イン?チャイナ」に対する固定概念を少しずつ変え、人気を集めるようになっている。

ある土曜日の正午、東京目黒區(qū)にあるBYDオートジャパン（BYD Auto Japan）の正規(guī)ディーラーに足を運(yùn)ぶと、納車(chē)のためにやって來(lái)た尾形真さんと妻の村井久美子さんの姿があった。尾形さん夫婦が購(gòu)入したのは、BYDの日本発売モデルの第2弾「ドルフィン」だ。尾形さんは取材に対して、「私はエンジニアで、新しいものにはとても興味がある。今回は便利なEVを體験してみたいと思っている」と話した。

また、なぜ中國(guó)製のEVを選んだのかという點(diǎn)について、尾形さんは、「ドルフィンの価格や安全性能、乗り心地、販売スタイルなどが気に入ったから。ニュースでBYDの車(chē)を見(jiàn)て、まず魅力だったのは価格。それに安全性関連の設(shè)備も標(biāo)準(zhǔn)裝備となっており、しっかりと作られた製品だと感じた」と話した。

そして、「乗り心地は快適で、アフターサービスも充実しているというのが、購(gòu)入する決め手となった。BYDのEVの分野における技術(shù)的強(qiáng)みとイノベーション力には定評(píng)がある。高性能で実用的という點(diǎn)にも非常に満足している」とする。

尾形さん夫婦のEV購(gòu)入までの流れは、日本の消費(fèi)者の間で、EVに対する関心が高まっていることを反映している。日本は世界において重要な自動(dòng)車(chē)市場(chǎng)であるものの、現(xiàn)時(shí)點(diǎn)で、EVの普及率は低い。日本総合研究所創(chuàng)発戦略センターのシニアマネジャー?程塚正史氏は、「新エネ車(chē)の日本におけるシェアは少しずつ高まっていく」と予想している。

日本自動(dòng)車(chē)輸入組合の統(tǒng)計(jì)によると、2023年度（2023年4月-2024年3月）の日本の外國(guó)メーカーの輸入EV新規(guī)登録臺(tái)數(shù)は、前年度比45％増の2萬(wàn)3800臺(tái)で、5年連続の増加となった。日本政府は2035年までに、自動(dòng)車(chē)の100％電動(dòng)化を進(jìn)め、ガソリン車(chē)の新車(chē)販売を禁止することを決めており、それに伴って補(bǔ)助金などの電動(dòng)化サポート政策を打ち出している。

関係者は、日本製のEVの選択肢は少なく、日本の消費(fèi)者の外國(guó)メーカーのEVに対する注目度は高いとしている。

日本のセルフメディアで活躍する自稱(chēng)「中國(guó)車(chē)研究家」の「00後（2000年以降生まれ）」である加藤ヒロト氏は、「BYDは乗り心地や操縦の安定性が優(yōu)れており、獨(dú)特なブランドイメージを少しずつ確立している。長(zhǎng)年の車(chē)製造の経験が、EVにしっかりと生かされており、それは他の新興メーカーには絶対できないことだ」と評(píng)価する。

自動(dòng)車(chē)情報(bào)総合誌「CARトップ」のWebサイトの記事は、「日本市場(chǎng)は輸入車(chē)にとって『禁斷の地』であるものの、BYDはブランド力とマーケティング戦略を武器に成功を収めている。その競(jìng)爭(zhēng)力と成長(zhǎng)のポテンシャルは注目に値する。中國(guó)製のEVが日本市場(chǎng)の一角を占めることができるかは、ローカライズされた販売戦略がカギの一つとなる」としている。（編集KN）

「人民網(wǎng)日本語(yǔ)版」2024年7月12日