あがるソフトバンクの孫正義社長は、法人向けイベント「ソフトバンクワールド」の基調(diào)講演において、「日本がロボット産業(yè)の発展を大々的に推し進(jìn)め、2050年には世界トップの座につくことを期待している」と語った。だが、フォーブスのコメンテーターは、「この考え方には落とし穴がある。孫氏は、手ごわいライバル?中國を見落としている」と指摘した。米フォーブス誌1月28日號の記事を引用して環(huán)球網(wǎng)が伝えた。

高齢化は日本の経済不振の一要因であり、「機(jī)械が人間に取って代わる」というロジックは正しい。孫社長が言及する「ロボット」とは、産業(yè)用ロボットにとどまらず、「広く普及し、廉価で、高機(jī)能で、さまざまな労働環(huán)境に応用可能なロボット」のことだ。ソフトバンクは2012年、ロボットの設(shè)計、生産、販売に攜わる「アルデバランロボティクス」という會社に出資、同社の78.5％の株式を保有し、傘下に収めた。同社は2005年、フランスで設(shè)立され、先進(jìn)的なヒューマノイド?ロボット「NAO」と「Pepper」を開発した。孫社長が大膽な言葉を放つ裏には、同社の存在があったのだ。

だが、フォーブス誌の記事は、「孫氏は隣國の中國を軽視している」と指摘する。産業(yè)用ロボットの分野では、中國には確かに先発優(yōu)位性はなく、追いつき追い越すのに躍起になっている。しかし、民生用ロボット分野においては、中國は世界の先進(jìn)諸國と同じスタートラインに立っており、國情を踏まえれば、今後、ブームが訪れる可能性は高い。カギを握るコアパーツやサーボシステムの面では、中國企業(yè)はすでにブレイクスルーを?qū)g現(xiàn)させ、主な知的財産権を取得した。さらに重要なのは、中國企業(yè)なら、同じ部品（性能はより優(yōu)秀）を海外同業(yè)他社の10分の1のコストで製造できるという點(diǎn)だ。ヒューマノイド?ロボット「NAO」の中國國內(nèi)での販売価格は15萬元（約285萬円）を上回り、一般家庭に入ることなど全く不可能だ。一方、中國企業(yè)が自主研究開発したヒューマノイド?ロボットの販売価格は、「iPhone6 Plus」一臺の値段とあまり変わらないが、性能面では決して「NAO」に見劣りはしない。また、モビリティ?ロボット「セグウェイ」に似たロボットを、ある中國企業(yè)が十?dāng)?shù)年にわたって自主研究開発を続け、新しい道を開拓し、自身の知的財産権を獲得したケースもある。

産業(yè)チェーンが繁栄してはじめて、大型企業(yè)の育成が可能となる。この點(diǎn)は、攜帯電話?電気通信業(yè)界によって実証されている。中國ではここ數(shù)年、無人機(jī) (飛行ロボット)や家庭用サービスロボット（掃除ロボットなど）の分野で、大疆創(chuàng)新科技や科沃斯（Ecovacs）など潛在力を秘めたハイテク企業(yè)が相次いで誕生している。とりわけ、無人機(jī)産業(yè)については、深センで細(xì)分化された産業(yè)チェーンが形成されている。このような産業(yè)チェーンは、日本さらには世界に眼を向けても、どこにも見當(dāng)たらない。中國が巨大な消費(fèi)人口を擁していることは、企業(yè)がロボットの商業(yè)化モデルを急速に推し進(jìn)める原動力となっており、「The Next Big Thing（次世代の大きな成長商品）」を生み出す可能性を高めている。パソコンと攜帯に続く最も強(qiáng)力な端末であるロボットは、米アップルのような生産システムを構(gòu)築する必要がある。これができるのは、中國や米國のような大國だけだ。いわゆる「ハードウェア」に通信システムとアプリを結(jié)び付ける応用局面において、すでに競爭の火ぶたは切られている。

「模造品」の影響を受け、中國企業(yè)や中國人企業(yè)家の能力は、過小評価される向きがある。実のところ、多くの人が黙々とオリジナルの開発に攜わっており、知的財産権、製品設(shè)計、材料応用など各分野で、ブレイクスルーを果たしている。確かに、日本にも、便座、電気炊飯器、セラミックナイフなど優(yōu)秀な製品があるが、中國にも先進(jìn)的な無人機(jī)、窓ふきロボット、歩行ロボットなどがある。孫社長は、ロボットを第一の武器に日本経済の競爭力回復(fù)を図ろうとしているが、中國のロボット産業(yè)が停滯しない限り、その実現(xiàn)は難しいかもしれない。（編集KM）

「人民網(wǎng)日本語版」2015年2月3日