ソニーとマイクロソフトが次世代ゲーム機を発表した後、ゲーム機がプライバシー保護の面であまりにも緩いのではないかという懸念の聲が上がった。當時、「政府機関は、マイクロソフトKinectやソニーPlay Station Cameraの周辺裝置を通じて、ユーザの行為を監(jiān)視抑制することができる。ユーザの自宅に監(jiān)視専用窓口を設置するようなものだ」と心配した。

だが、事実はそうではなかった。ゲーム機周辺以外の通信方法に関する技術(shù)レベルは低いが、暗號化された通話音聲、ショートメッセージ、電子メールの機密性能はかなり高かったのだ。このシステムは、テロ実行犯にとって好都合な連絡手段を提供する結(jié)果となった。

パリの同時多発テロを起こしたISの実行犯がPS4を使って連絡を取り合ったのかどうかについては、まだはっきりとは分かっていない。だが、テロリストがゲーム機を用いて情報交換を行っていた先例はある。エドワード?スノーデン（米國の情報工學者）が2013年に発表した文書によると、アメリカ國家安全保障局（NSA）と中央情報局(CIA)のスタッフは、ビデオゲーム「ワールド オブ ウォークラフト」を利用して、身分を隠してテロリストによるバーチャル會議にまで入り込んだという。（編集KM）

「人民網(wǎng)日本語版」2015年11月17日