しかし実際はこうだ。無線エネルギーが電磁波となって空間を伝わると、電磁放射が起こる。電磁波には天然のものと人工のものと2種類あり、大きなものでは稲妻や落雷、太陽活動など、小さなものでは電子レンジやテレビなどで電磁波が発生する。現(xiàn)代人は毎日いろいろな電磁波にさらされた環(huán)境の中にいるのであり、基地局と攜帯電話の電波はその中の一部に過ぎない。

1996年に世界保健機関（WHO）は「國際電磁界（EMF）プロジェクト」を制定し、人體が長らく超低周波の電場?磁場にさらされた場合に健康被害があるかどうかの調(diào)査をスタートし、中國も調(diào)査に參加した。2008年に発表された最終的な評価の結(jié)果と提言によると、これまでの研究では、組織の発熱を引き起こす限界値よりも強度が低い電場?磁場に接觸して、健康被害を起こすことを証明する一致した証拠の存在は確認されなかったという。

米國食品醫(yī)薬品局（FDA）は18年に出した聲明の中で、「現(xiàn)在、攜帯電話の無線周波數(shù)は安全制限內(nèi)にあり、人々の健康にそれほど大きな影響はない」と指摘した。

現(xiàn)在、中國の通信基地局で使用する周波數(shù)は基本的に500MHzから5GHzの範囲內(nèi)にあり、海外でキャリアに割り當てる周波數(shù)はすでにミリ波レベルに達しつつあり、30GHzを超えている。500MHzでも30GHzでも、マイクロ波の範囲內(nèi)で、放射能の健康への影響を懸念する必要はまったくない。李社長は、「人々が注意するべきなのは有害な放射能であって、放射能それ自體ではない」と指摘する。（編集KS）

「人民網(wǎng)日本語版」2019年6月18日