インターネット時代の今、國境を越えた人と人とのコミュニケーションが便利になった。しかし、フェイストゥフェイスの交流が最も効果的な交流手段であることは、いつの時代も変わらないはずだ。近年、変転極まりない中日関係が、ある事実を物語っている。それは、地理的な近さイコール心理的な近さとは限らないということ。そのため、より多くの人が、つまらぬ偏見を捨てて互いの長所を?qū)Wび合う必要がある。新華網(wǎng)が伝えた。

日本文部科學(xué)省が2月27日に発表した統(tǒng)計によると、2012年の日本の海外留學(xué)者數(shù)は前年に比べて2637人が増え、延べ6萬138人に達(dá)した。中でも、中國大陸部への留學(xué)者數(shù)は前年比18％増の2萬1126人に上り、米國を抜いてトップとなった。日本の內(nèi)閣府が毎年実施する世論調(diào)査では、中國に対して親しみを感じないと答える人が年々増えている一方、中國への留學(xué)を選ぶ日本人も正比例で増えているのが実に興味深い。

私見を申し上げれば、日本人が中國への留學(xué)を選ぶ最も重要な理由は、やはり中日間の緊密な経済関係にあると思う。今、中國大陸部にとって日本は五番目の貿(mào)易パートナーだが、日本にとっては、中國が最大の貿(mào)易パートナーだ。日本総務(wù)省統(tǒng)計局の統(tǒng)計によると、日本の対中貿(mào)易総額は対米國の1.5倍であり、香港、臺灣、シンガポールなどの「中華圏」の貿(mào)易額を加えると、その総額は対米國の2倍となる。中日両國の政治情勢がどんなに変わろうと、日本の商業(yè)界は中國市場を軽視できず、多くの日本人にとって、中國語の重要性も言うまでもない。一體どれくらいの日本企業(yè)が中國との間に業(yè)務(wù)提攜があるのだろう？今のところ、完全な統(tǒng)計というものがないが、一つだけ言い切れるのは、中國に進(jìn)出し市場開拓に挑む企業(yè)のほとんどが、300人以上の従業(yè)員を持つ大企業(yè)ということだ。日本の大學(xué)生は就職活動で、中國と貿(mào)易関係を持つ企業(yè)を相手にすることも多々あるだろう。もし中國語をマスターしていれば、就活で優(yōu)位に立てるに違いない。そのため、日本の學(xué)生にとっては、中國語はすでに英語に次ぐ重要な外國語となっており、もし二つの言語を同時にマスターできれば、各社が欲しがる人材になるはずだ。