ソニーのテレビ事業(yè)は分社化後、超高畫質(zhì)の4Kテレビに特化している。3月までの4Kテレビの販売臺數(shù)は、前年比約250萬臺増の1600萬臺に達すると見込まれている。ソニーのテレビ販売臺數(shù)も、やや持ち直している。ソチ冬季五輪の刺激により、テレビの第1四半期の販売臺數(shù)は30％増の21億5000萬臺に達し、前年同期の16億5000萬臺から激増した。

ソニーのスマホ販売臺數(shù)は世界7位となっている。ソニーは業(yè)績見通しの中で、今年の攜帯電話販売目標を5000萬臺とした（昨年の販売目標は3910萬臺）。

ゲーム機のPS4の5月の米國販売臺數(shù)は、4カ月連続でマイクロソフトのXbox Oneを上回った。ソニーは先月、中國でのゲーム機販売の準備に著手した。

平井社長は株主総會で、エンターテインメント事業(yè)の一部分離や上場を検討しないと表明した。

投資家のダニエル?ローブ氏は昨年、エンターテインメント事業(yè)の分離により株主の利益を確保するよう提案したが、ソニーに拒否された。ローブ氏は、米投資ファンドのサード?ポイントの責任者だ。平井社長は、「エンターテインメント事業(yè)の維持は、ソニーの協(xié)調(diào)性にとって重要だ」と重ねて強調(diào)した。

平井社長は、「ソニーの家電部門は、市場の変化に迅速に対応できていない」と認めた。平井社長は2年前の就任時に、同部門の黒字化を約束したが、未だ実現(xiàn)できていない。（編集YF）

「人民網(wǎng)日本語版」2014年6月24日