「負(fù)の歴史であっても、過去と誠実に向き合うことこそが、未來志向を堂々と語る基礎(chǔ)となる」これは東京新聞が先月掲載した社説の言葉だ。今年は世界反ファシズム戦爭勝利70周年。歴史を省察する意味合いがことのほか濃いこの年に、日本側(cè)がどのような姿勢を表明するのかが國際的に大いに注目されている。（人民日報(bào)「鐘聲」國際論評）

　だが日本の菅義偉內(nèi)閣官房長官が16日の記者會見で語った言葉「過去の歴史のみに焦點(diǎn)を當(dāng)てることは、日中関係にとって建設(shè)的ではない。日中両國が共に直面する課題に対して、未來志向の協(xié)力関係を発展させることが極めて重要だ」には、言外の意味がにじみ出ていた。うわべは長期的な未來のことを考えているように聞こえるが、腹の中では歴史の基點(diǎn)から出発することを望んでいないのだ。だが実際には、歴史を正しく扱うことは中日関係の発展にとって不可欠の重要な基礎(chǔ)であり、これがしっかりしていないと長期的なことは語れない。近年の日本の一部による歴史問題をめぐるまっとうでない様々な言動を振り返ると、世界の人々は彼らに対して、未提出の歴史の授業(yè)の宿題を誠心誠意やり終えるよう何度も明確に促さざるを得ない。

　ドイツのメルケル首相は今月初めに訪日した際、第2次大戦中に関係が悪化した周辺國と和解を?qū)g現(xiàn)するには「過去の直視」が必要だと指摘した。國際メディアはこの発言を大変重視。英紙フィナンシャル?タイムズは「過去に対するドイツの明確な姿勢は、隣國と完全な和解ができない日本の狀況と鮮明なコントラストをなす」と論じた。

　日本の安倍晉三首相は今年8月に歴史問題について談話を発表する。すでに談話発表に向けて有識者懇談會が設(shè)立され、活動を開始している。過去の侵略の歴史に対して日本政府は一體どんな姿勢をとるのか。侵略の歴史を否定またはうやむやにし、引き続き負(fù)の遺産を背負(fù)っていくのか。それとも侵略の歴史を真摯に深く反省し、身軽になって前へ進(jìn)むのか。