食事時(shí)になると、スマホを手に取り、フードデリバリーアプリを立ち上げる。數(shù)十分後には、熱々の食事が自宅の玄関先まで配達(dá)されるというのは、多くの中國人にとって、すでに日常生活で最もありふれたシーンとなっている。新華社が伝えた。

〇消費(fèi)者の5割は「95後」と「00後」

「中國のフードデリバリー売上は2千億元！」というトピックが、ネット上で急速に広がり、様々な議論を呼んでいる。

研究機(jī)関「易観」がこのほど発表した報(bào)告「オンライン宅配飲食業(yè)デジタル化分析」の試算によると、2019年第3四半期（7-9月）、中國のフードデリバリー市場(chǎng)の取引総額は、前年同期比35％増の1952億9千萬元（1元は約15.34円）に達(dá)した。つまり、中國の1日あたり宅配売上は20億元を上回る計(jì)算となる。

報(bào)告は、「この結(jié)果は、注文件數(shù)の持続的増加と客単価の上昇によるもので、依然として正式な食事関連商品が主體となっているが、新たな小売商品の注文數(shù)も大幅に増え、増加スピードが速い。三線以下の都市においても、フードデリバリー業(yè)の新たな成長(zhǎng)スポットとなっている」と分析。國內(nèi)リサーチ企業(yè)艾媒諮詢（iiMedia Research）の統(tǒng)計(jì)データによると、24歳以下の若者層が、フードデリバリー消費(fèi)の主流であり、フードデリバリー大手各社における24歳以下の利用者が占める割合は、「餓了麼(Eleme)」が65.27％、「美団外売」が52.59％となっている。「95後（1995～1999年生まれ）」と「00後(2000年代生まれ)が、フードデリバリー利用者の5割を占め、フードデリバリー経済の擔(dān)い手となっている。

今では、多くのフードデリバリープラットフォームが日常の食事を?qū)盲堡皮欷胍酝猡?、生鮮食品などのグルメデリバリー、薬品の代理購入、花の宅配、コンビニによる生活用品配送なども全て可能となり、これらはいずれも、プラットフォーム上で選択可能なサービスカテゴリとなっている。

スマホとネットワークさえあれば、家から一歩も出ることなく、快適に「食べる?飲む?使う」という行為が約束されている、と言っても決して過言ではない。宅配が人々の生活に多大な便宜をもたらしていることは當(dāng)然否定できない。だが、同時(shí)に、これらの便利さから、若者が運(yùn)動(dòng)不足に陥るという、過度な「オタク」生活がもたらすマイナス面についても警鐘を鳴らす必要がある。