3月25日、東京都庁の壁に掲げられた東京五輪のエンブレム（撮影?杜瀟逸）。

東京オリンピック?パラリンピック組織委員會の高谷正哲スポークスマンは22日、「大會組織委は國際オリンピック委員會（IOC）と緊密に連攜し、全力で開催の準(zhǔn)備を進めている」と話した。新華社が報じた。

高谷スポークスマンは「2021年7月に開催すると決めて頂いたので、それに向けて準(zhǔn)備するのがわれわれの立場」と語った。

IOCのバッハ會長は最近、英國放送協(xié)會（BBC）の取材に対して、「2021年に開催できなければ中止しなければならない」との見解を示した。

同発言に関して、大會組織委の武藤敏郎事務(wù)総長は21日、ウェブ上で會見し、「報道では存じているが、直接伺ったわけではないのでコメントは控えたい」と言及を避け、バッハ會長の「中止」という見解について、「組織委とIOCに共通認(rèn)識があるとは理解していない」と語った。

大會組織委の森喜朗會長も4月末に日本メディアの取材に対して、2021年に開催されなければ「再延期はない」との考えを明らかにした。

武藤事務(wù)総長は、「森會長はそのくらいの気持ちで準(zhǔn)備をしていきたいと強調(diào)された」と思うとし、「バッハ會長も『1年先のことを現(xiàn)時點で議論するのは控えたい』と一方で言っている」と否定した。（編集KN）

「人民網(wǎng)日本語版」2020年5月25日