だが米側(cè)の反応は日本の予想を超えていた。教科書の慰安婦関連の記述を擔當した學者は、日本政府から自身と出版社に接觸があったことをメディアに認めた。米出版社は慰安婦の史実についての學者の研究と説明を支持すると表明し、日本側(cè)の不當な要求を厳しい言葉で拒否した。米メディアは教科書の慰安婦関連の記述を公開すると同時に、教科書改訂という日本側(cè)の企てについて分析し、日本の安倍晉三首相およびその保守政権は同國の戦爭行為に関するネガティブな描寫を減らすことで海外でのイメージを改善しようとしていると指摘した。

　米紙はさらに踏み込んで、日本が戦爭の歴史に対する認識を含む世界の対日理解促進のため、今年予算を約500億円増加したことを明らかにした。このうち43億円は國際世論に対する分析、対応を含む情報発信力の強化に用いられる。また、大學やシンクタンクの日本研究事業(yè)の賛助金として77億円を計上し、「対日友好」學者を育成する。日本の歴史観を他國に受け入れさせるため、日本は頭を働かせるだけでなく、少なからぬ金と力も費やしているようだ。

　だが事実が証明したように、日本のあては外れた。たとえ米國のような強國でも、歴史に言いがかりをつけようとはしなかった。米國は戦後日本のいわゆる「平和のイメージ」や「國際貢獻」を喧伝することはできるが、侵略の罪の美化で日本を手助けすることは難しい。歴史は変えることも覆い隠すこともできず、天に向かって唾を吐けば、その唾は自分の顔に落ちてくるだけだということを、日本は知るべきだ。（編集NA）

　「人民網(wǎng)日本語版」2015年1月19日