情報(bào)が氾濫している今の時(shí)代だが、メディアやインターネット上で、柳井氏や孫氏の情報(bào)を見ることはほとんどない。この2人だけでなく、日本の大企業(yè)のほとんどの社長(zhǎng)たちは、まるで「忍者」のように、自分の一部分しか世間に見せない。

では、日本の企業(yè)家がメディアなどでの露出を極力避けようとするのはなぜなのだろう。その理由をいくつかあげてみよう。

まず、日本の企業(yè)のほとんどが個(gè)人が立ち上げた民営企業(yè)で、社長(zhǎng)の一挙一動(dòng)が直接企業(yè)の評(píng)判に影響するからだ。評(píng)判が重要なカギを握る日本のような社會(huì)では、社長(zhǎng)の一度の失言、一度の失敗が、客離れや業(yè)績(jī)の悪化につながってしまう。そのため、「何かをする前に、まず人間性を整える」というのが、日本社會(huì)の基準(zhǔn)、モラルとなっている。つまり、企業(yè)の評(píng)判イコール社長(zhǎng)の評(píng)判ともいえるのだ。

次に、企業(yè)家が蕓能人のようになり、さまざまな所に登場(chǎng)したり、私生活を暴露したりすると、一部の「ファン」を獲得することはできても、一部の「敵」を作ることにもなりかねない。企業(yè)にとって、社長(zhǎng)個(gè)人の行いが、消費(fèi)者のブーイングを買ったり、嫉妬を招いたりしてしまうと、一部の消費(fèi)者が離れてしまうだけでなく、「攻撃者」を作ることもある。つまり、社長(zhǎng)が蕓能人のようになれば、企業(yè)の知名度を向上させることはできても、企業(yè)にとっては、大きなリスクを抱えることにもなるのだ。

また、「言葉が多くなれば失言が必ず出る」というのが、日本の大企業(yè)の社長(zhǎng)が銘記している教訓(xùn)だ。そのため、日本の企業(yè)家に、現(xiàn)在の政治や社會(huì)問(wèn)題に対する考え方を語(yǔ)ってもらうのは、至難の業(yè)になる。企業(yè)家は、自分は學(xué)者でなければ、評(píng)論家でもないことをわきまえており、懸念を示すことはあっても、とやかく言うことはない。

何かの問(wèn)題をバッサリ切れば、その時(shí)はスッキリ感があっても、企業(yè)にとっては、それによる利益よりも損失のほうが多くなる。