新型コロナウイルスによる肺炎と診斷された患者が日本で増加を続けるのにともない、この突如やって來た新型肺炎は東京五輪組織委員會にスポットライトを當てて世界中の目を向けさせることになった?！傅谝回斀U」が伝えた。

現(xiàn)地時間の14日、東京オリンピック?パラリンピック競技大會組織委員會は記者會見を行った。同委と國際オリンピック委員會（IOC）はともに、「2020年夏季東京五輪の開幕までまだ5ヶ月以上あるが、『プランB』というものはない」と述べた。

同委とIOCがこの1ヶ月間近くにこうしたコメントを出したのは今回が3回目だ。第32回目となる東京五輪は7月24日から8月9日まで、第16回目の東京パラリンピックは8月25日から9月6日まで、それぞれ開催される。

日本の安倍晉三首相は今年2月初め、「東京五輪中止の協(xié)議や検討は一切行われていない」と強調(diào)した。

2月16日の段階で、日本で新型肺炎の感染が確認された患者は400人を超え、中でも「ダイヤモンドプリンセス號」の患者は70人増加して355人に達した。日本國內(nèi)の患者數(shù)は現(xiàn)在は55人だ。

13日には患者1人の死亡が確認されたと同時に、醫(yī)療従事者の感染および人から人への感染も起きた。

同委とIOCは五輪開催に自信をみせるが、新型肺炎が五輪に與えるかもしれない影響を懸念する人は増えている。

世界保険機関（WHO）西太平洋地域事務局（WPRO）の事務局長を務める感染癥の専門家?尾身茂氏は、「率直に言って、今、私たちには新型肺炎が五輪開始前に終息すると判斷するに足る十分な科學的根拠はない。今や新型肺炎は日本に蔓延しており、安倍政権は水際対策によって感染の拡大を抑えようとするだけでは不十分だ」と述べた。神奈川県川崎市の川崎市健康安全研究所の岡部信彥所長も、「私たちは日本國內(nèi)に一定數(shù)の感染者がいることを知っているため、政府に対策の重點を海外の感染癥を日本國內(nèi)に持ち込まないよう予防することから日本國內(nèi)での感染の拡大を予防することへ移すよう提起する」と述べた。