第2次大戦の終結(jié)から今年で70年になる。日本の明仁天皇は1日発表した新年の感想で、日本が戦後70年という節(jié)目を契機(jī)に、「満州事変」（すなわち九?一八事変）に始まる戦爭(zhēng)の歴史を十分に學(xué)び、今後の日本の行方を考えることが極めて大切だと表明した。新華社が伝えた。

　明仁天皇がこの促しの言葉を発する前に、日本メディアの行った世論調(diào)査で、第2次大戦の記憶が若者を中心に日本人の中で次第に薄れていることが示されたことは考えさせられる。両親や祖父母から戦爭(zhēng)の経験を聞いたことのある人は53％、聞いたことのない人は46％だった。聞いたことのない人は30代では57％で、20代では60％にまで上昇した。日本メディアは、戦爭(zhēng)の記憶をどう伝えていくかを考えるべき時(shí)に來(lái)ていると報(bào)じた。

　歴史は未來(lái)を正しい方向へと導(dǎo)く燈火だ。あの重苦しい戦爭(zhēng)の記憶を正しく伝えることは、年長(zhǎng)者が語(yǔ)れば完成することではなく、國(guó)や社會(huì)のレベルでの歴史に対する姿勢(shì)がそれ以上に重要だ。だが遺憾なことに、日本の燈火は濃霧に覆われている。

　國(guó)家指導(dǎo)者である安倍氏は本來(lái)、日本で第一に「歴史の燈火を手にする者」であるべきなのに、反対に率先して曖昧にする発煙弾を発射している。安倍氏とその閣僚は戦爭(zhēng)を反省し、歴代內(nèi)閣の立場(chǎng)を全體として継承すると様々な場(chǎng)で繰り返し表明してきたが、実際の行動(dòng)は誠(chéng)意を欠いており、その姿勢(shì)表明は本心とは違う疑いすらある。共同通信社の報(bào)道によると、安倍氏は昨年12月14日、過(guò)去の戦爭(zhēng)について反省する考えを表明した。だが日本の侵略と植民地支配を認(rèn)めた「村山談話」には不快感を抱いている。安倍氏は同月1日、第2次大戦の責(zé)任に関する記者の質(zhì)問(wèn)に、狡猾にも「戦爭(zhēng)の発生には様々な原因があり、歴史家による判斷を待たねばならない。なぜあの戦爭(zhēng)を阻止できなかったかについても、様々な論文や見(jiàn)解がある」と答えた。