こうした環(huán)境の中、日本メーカーはここ數(shù)年「家電からの脫卻」を図らずを得ない狀況だ。2015年8月初め、海信は2370萬ドルでシャープのメキシコ液晶工場の全株式とブラジルを除いた北米、中南米市場での「Sharp」ブランドの5年間使用権を買収したと発表したを買収したことを発表した。プラズマテレビで痛手を負(fù)ったパナソニックも昨年1月に中國の最後のテレビ工場を閉鎖している。東芝は昨年初め、日本以外のテレビ市場から撤退することを発表、中國のテレビ事業(yè)はTCLに引き渡した。

今年のテレビ業(yè)界の構(gòu)造について、梁振鵬氏は「中國家電メーカーのブランドは世界市場でのシェアがますます高まるだろう。一方、日本家電メーカーのシェアはより一層縮小し、世界テレビ市場は中韓のメーカーがリードすることになるだろう」と予想する。（編集SN）

「人民網(wǎng)日本語版」2016年1月7日