ドイツと異なり、日本のインダストリー4.0はスマートグリッドが主導(dǎo)するもので、太陽エネルギー、高溫超電動(dòng)直流送電技術(shù)、電気自動(dòng)車の3大技術(shù)は日本の環(huán)境エネルギー産業(yè)が國(guó)際競(jìng)爭(zhēng)力を備えるための基礎(chǔ)産業(yè)だ。藤原氏によると、日本が第二次世界大戦後から現(xiàn)在までの間に直面した経済危機(jī)の本質(zhì)は、化石燃料に依存した工業(yè)製品の輸出産業(yè)が衰退に向かったこと、経済が首都圏に高度に集中したこと、またエネルギー資源と食糧を外國(guó)からの輸入に過度に依存したことにある。こうした経済的問題を解決するための秘訣は「エネルギーと情報(bào)の地産地消モデル」で、このモデルを構(gòu)築するにはまず太陽エネルギーをはじめとする再生可能エネルギーによる「地産地消型エネルギー電力網(wǎng)」（送電ネットワーク）を構(gòu)築し、次にホワイトスペースを中核とした「地産地消型情報(bào)電力網(wǎng)」（スマートメーターネットワーク）を構(gòu)築し、最後にエネルギー電力網(wǎng)と情報(bào)電力網(wǎng)を合併させ、エネルギーと情報(bào)の地産地消モデルを確立することが必要だという。

現(xiàn)在、日本は地産地消モデルの構(gòu)築を目標(biāo)として、実証実験を始めており、今後5年にわたる見込みだ。藤原氏は著書の中で、「日本には世界でも最も卓越した環(huán)境エネルギー技術(shù)があり、世界の発展途上國(guó)が直面する問題を解決する力がある。國(guó)際競(jìng)爭(zhēng)力という點(diǎn)からみても、日本の先端技術(shù)を有効に利用してエネルギー革命の世界基準(zhǔn)を確立する必要がある。そういうわけで日本社會(huì)は率先して『太陽光経済』社會(huì)に移行しなければならない……こうした試みが成功すれば、世界はエネルギー不足、水と食糧の不足、紛爭(zhēng)や戦爭(zhēng)といった困難な狀況から開放され、日本も世界各國(guó)から尊敬されるようになる」との見方を示す。

こうした意義から考えて、日本は別の方向や側(cè)面から第四次産業(yè)革命を率いているのであり、中國(guó)がドイツのインダストリー4.0をベンチマークとしてうち出した「メードインチャイナ2025」戦略は実のところ東西2つのインダストリー4.0がぶつかりあい包囲し合って生まれたものだ。あまり知られていないことだが、中國(guó)は世界の製造業(yè)の4つのグループのうち第3のグループに屬しており、こうした狀況が短期間で根本的に変化することはあり得ない。製造強(qiáng)國(guó)になるには少なくとも30年の年月を要する。第四次産業(yè)革命は中國(guó)でも始まっており、メードインチャイナ2025が「革新による駆動(dòng)、質(zhì)が優(yōu)先、グリーン発展、構(gòu)造の最適化、人が中心」との基本方針を真に堅(jiān)持しようとするなら、東西2つのインダストリー4.0に対する十分かつ冷靜な理解が必要だ。隣國(guó)日本で起こりつつある「太陽光経済」を軽視してはならない。（編集KS）

「人民網(wǎng)日本語版」2016年3月19日