最後に、觸れざるを得ないのは、長い失われた時間を過ごしてきた日本の電機(jī)メーカーの復(fù)活がどうやらすでに始まりつつあることだ。日本の8大電機(jī)メーカーを例にあげると、近年不振の続く事業(yè)からの撤退やグループ再編などで組織のスリム化を進(jìn)めるとともに営業(yè)コストを削減し、強(qiáng)い分野に力を注いだことで、ソニー以外の7社は、2013年度に黒字を計(jì)上した。特に、日立の営業(yè)利益は23年ぶりの営業(yè)最高益を記録した。これは、日本の製造業(yè)が復(fù)活の兆しを見せつつあるという縮図でもある。アベノミクスによる為替の円安や、規(guī)制改革、積極的な財政政策など一連の措置による刺激の効果もあり、日本の製造業(yè)は日本経済復(fù)活へのカンフル剤となっている。

いわゆる「失われた10年、20年」を経験しても、「メイド?イン?ジャパン」の核心的な強(qiáng)みは決して失われていない。量的な分野では「メイド?イン?チャイナ」が「メイド?イン?ジャパン」を追い越して長くたつが、質(zhì)的な分野では、「メイド?イン?チャイナ」と「メイド?イン?ジャパン」の間にはまだ大きな開きがあることを我々は認(rèn)めなければならない。中國人が日本へ行ってトイレの便座を爭うように買うという現(xiàn)実の中から、我々が見てとれるのは、日本企業(yè)と比較して、「メイド?イン?チャイナ」が欠けている部分は少なくとも3つあるということだ。（1）質(zhì)が高くない、安くてもよくない（2）技術(shù)力に欠けている、研究開発費(fèi)の投入が足りず、依然拿來主義（外國の良いものを取り入れ自國の発展に役立てる主義）である（3）ブランドの欠如、顧客への誠実さの欠如。

ますます多くの中國メーカーが手っ取り早く金を稼ぐという、浮ついた狀態(tài)から立ち返って、消費(fèi)者が便座を買うために日本へ行くというむなしい現(xiàn)象が早く終わりを告げることを期待している。（編集MZ）

「人民網(wǎng)日本語版」2015年2月2日