日本人の生活にインスタントラーメンは欠かせない。新華社が伝えた。

最新のデータによると、日本では今年第1四半期（1-3月）にインスタント麺の月平均消費(fèi)額が前年同期比26.1％増加し、4四半期連続で2けたの伸びを示した。

これは一見(jiàn)、よいニュースのように聞こえる。だが実はこのありふれた安価な食品の売れ行きが盛んなことから、「アベノミクス」の困窮ぶりがうかがえる。

インスタント麺は安倍晉三氏が首相になってから最も急速な伸びを示した商品だ。その一方で、日本人の非耐久消費(fèi)財(cái)の消費(fèi)は減少を続けており、教育、娯楽、交通などの出費(fèi)が抑えられている。クレディ?スイス証券の白川浩道チーフエコノミストは、「消費(fèi)者は食品や生活コストの上昇を恐れ、それ以外のものにお金を使いたがらない」と指摘する。

安倍首相が「アベノミクス」をうち出したのは、長(zhǎng)年のデフレから脫卻することが狙いで、消費(fèi)の喚起が重要な手段だった。だがロイター社の論説によれば、安価なインスタント麺の好調(diào)な売れ行きが続いていることは、人々の懸念の表れであり、日本國(guó)民がデフレ脫卻への信頼感をすでにほぼ喪失していることを示すものだ。政策を制定する人々は今年もがっかりするような経済成長(zhǎng)の現(xiàn)実に直面することが予想されるという。

最新のデータによれば、日本経済の今年第1四半期の経済成長(zhǎng)率は年率換算で0.2％にとどまり、再び衰退に陥るのをなんとか回避している狀況だ。同期の個(gè)人消費(fèi)の伸びは0.2％で、昨年第4四半期（10-12月）のマイナス0.9％は上回る見(jiàn)込みだが、消費(fèi)の落ち込みと消費(fèi)者の信頼感の低下を受けて、日本政府は3月に個(gè)人消費(fèi)の予測(cè)値を下方修正した。

こうした狀況から、安倍首相が消費(fèi)稅率の8％から10％への引き上げの時(shí)期を遅らせるのではないかとの推測(cè)が広がる。14年4月に消費(fèi)稅率を5％から8％に引き上げると、日本の國(guó)內(nèi)消費(fèi)は深刻な打撃を受け、経済は低迷し、政府は再引き上げの先送りを迫られている。