盧溝橋事件後、中國(guó)は同盟外交を積極的に展開(kāi)した。しかし、ソ連を除く米國(guó)?英國(guó)などは日本に対して宥和政策をとった。1941年12月、太平洋戦爭(zhēng)が勃発した日、中國(guó)は米國(guó)?英國(guó)?ソ連などに対して軍事同盟を結(jié)ぶことを建議、ついにこれらの國(guó)から承諾を得た。1942年1月1日、米國(guó)?英國(guó)?ソ連?中國(guó)を中心とする侵略反対國(guó)が「連合國(guó)共同宣言」を発表、世界反ファシズム連合が正式に創(chuàng)設(shè)された。中國(guó)の外交努力がついに報(bào)われ、中國(guó)は4大國(guó)の1つとして認(rèn)められることとなった。

　中國(guó)はその後も、米國(guó)、英國(guó)、ソ連と共に戦後の國(guó)際秩序の再建に加わった。1943年12月には中米英が「カイロ宣言」を発表した。1945年2月、米英ソ3カ國(guó)の首脳はヤルタ會(huì)談で國(guó)際連合の設(shè)立について協(xié)議、米英仏ソ中の5カ國(guó)を安全保障理事會(huì)常任理事國(guó)とすることを決定した。7月26日には中米英の3カ國(guó)が「ポツダム宣言」を発表、「カイロ宣言の條項(xiàng)は履行されるべきであり、日本國(guó)の主権は本州、北海道、九州および四國(guó)と我らの決定した島嶼に限定される」ことが規(guī)定された。上述の一連の首脳會(huì)議における決定と、調(diào)印された協(xié)定、発表された宣言などが、戦後の新國(guó)際秩序の枠組みを構(gòu)成することとなった。（編集SN）

　「人民網(wǎng)日本語(yǔ)版」2015年8月6日