英語で「グッドモーニング」と言い、英語で會議を行い、英語でメールを送る。日本最大のネット通販會社?楽天は、「英語の公用語化」をスタートさせて約4年になる。日本で前例がなく、賛否両論を巻き起こしているこの試みについて、楽天の三木谷浩史社長は、「國民が良い教育を受けているにもかかわらず、英語を話せない。これは日本の重要な課題。言葉の落差を必ず乗り越えなければならない。日本は『言語鎖國』をやめなければならない」と強調(diào)する。民間でも、「0歳からの英語教育」が人気になっており、子供にはスタート時點で他の人に負けてほしくないという、日本人の気持ちが浮かび上がる。

一方、英語が嫌いな日本人を見ると、その大半が英語を?qū)Wぶと、民族の文化?情緒が失われるという危機感を抱いている。

日本の民間では、「英語やその背後にある西洋文化帝國主義が、日本語や日本の文化を衰退させる」と懸念する聲が常に上がってきた。英語の勉強をやめるよう呼び掛ける書籍「國家の品格」を、英語の參考書と一緒に並べ、客に比較させているおもしろい本屋もある。日本筑波大學の津田幸男?教授（言語學）は、「英語帝國主義論」の支持者で、民族の言語の地位と価値を確保するために日本語を重視しなければならず、盲目的に西洋化を進めてはならないと長年訴えてきた。

好き嫌いに関係なく、英語は外國語の一つにすぎない。日本のようにあまりに気にしすぎることを避けることはできないのだろうか?1980年に留學生として米國から日本に來たピーターセンさんは現(xiàn)在、明治大學の教授を務めており、「英語力」に悩んでいる日本人を見て、「日本人の英語」というタイトルの本を出版。人気となった。ピーターセンさんは取材に対して、「日本人みんなが英語を?qū)Wぶ必要はない。日本では、國際化、グローバル化という言葉がとても流行している。しかし、英語に精通しているグローバル人材になる必要が本當にある日本人は全人口の1割もいないのではないかと、私は思う」との見方を示した。（編集KN）

「人民網(wǎng)日本語版」2016年5月20日