日本のみずほ総合研究所のチーフエコノミストである高田氏は「爆買(mǎi)いブームの下火は円高が原因なだけでなく、中國(guó)人観光客が旅行における體験をより重視するようになったことも関係している」と分析している。この説によれば、中國(guó)人観光客は現(xiàn)在ショッピングよりも日本の博物館や田舎の生活などにより関心を示していることになる。

中國(guó)の大連から來(lái)た旅行者の楊さんもその一人だ。彼女は日本で化粧品を買(mǎi)うのは好きだが、今回の訪日旅行は買(mǎi)い物が主な目的ではないとし「中國(guó)の商品の品質(zhì)も日常のニーズを満たすには十分だ。若いうちに旅行を通じて色々と體験したり、見(jiàn)識(shí)を深めることが大事だと考えている」と話(huà)す。

〇買(mǎi)い物ブームの持続は難しい

中國(guó)人観光客は日本の観光経済における主な海外旅行客ソースとなっているが、日本側(cè)は中國(guó)人観光客への依存度が過(guò)度になることを心配している。一部の日本の政治家と専門(mén)家も中國(guó)人観光客の急激な増加は、日本の免稅商品の範(fàn)囲拡大と観光ビザ緩和がきっかけとなった短期的な現(xiàn)象なのではないかと心配している。

これに対し、日本総研の主任研究員である高坂晶子氏は「日本と中國(guó)は距離的にも近いので、訪日観光客が大幅に減少する可能性は低いが、消費(fèi)額は減少するだろう。中國(guó)政府が國(guó)內(nèi)消費(fèi)を刺激する措置を行うことで、中國(guó)人観光客の日本における買(mǎi)い物熱は長(zhǎng)期的な持続が難しくなる」と分析している。（編集TG）

「人民網(wǎng)日本語(yǔ)版」2016年2月25日