中日両國関係は二千年の友好、五十年の対立と言える。（文：葉小文?本紙?zhí)丶s論説員、新中日友好21世紀(jì)委員會中國側(cè)委員。人民日報海外版コラム「望海樓」掲載）

二千年の友好は、かつて中日関係の獨(dú)特の優(yōu)勢を築いた。両國は一衣帯水で、相互交流、相互師事、相互敬慕の長い歴史を持っていた。両國の友好的交流の歴史の長さ、規(guī)模の大きさ、影響の深さは世界の文明発展の歴史においても異例だ。

五十年の対立は、1894年の甲午戦爭（日清戦爭）、日本軍國主義による中國侵略によって始まった。1937年から1945年にかけて、日本は再び中國の広大な領(lǐng)土を侵奪?占拠した。この五十年間にどれほど多くの人が家や家族を失い、深い恨みを抱いたことか！「五十年の対立」が「二千年の友好」に取って代わったのはなぜか？歴史をもてあそび、踏みにじったのは誰か？問題は近代日本が「脫亜入歐」路線に沿って臺頭した際、軍國主義の道を歩んだことにある。福沢諭吉は『脫亜?wù)摗护恰附袢栅沃\を爲(wèi)すに、我國は隣國の開明を待て共に亞細(xì)亞を興すの猶豫ある可らず、寧ろその伍を脫して西洋の文明國と進(jìn)退を共にし（中略）我は心に於て亞細(xì)亞東方の惡友を謝絶するものなり」とした。

だが當(dāng)時の「悪友」は今日、いずれも臺頭しつつある。日本には「小人の心を以て君子の腹を推し量り」、「中國の脅威」を誇張し、中國とさらに百年対立する対決姿勢を示すことに慣れている者がいる。近年中日両國関係は揺れ動き、様々な摩擦が集中的に発生している。日本側(cè)は靖國神社に參拝し、領(lǐng)土紛爭を挑発し、平和憲法を踏みにじり、自分の考えに固執(zhí)し、橫暴で道理をわきまえず、もめ事を引き起こし、誤解を大きくし、溝を深め、恨みを煽り、怒りの炎を燃え上がらせ、物事を臺無しにしている。

二千年の友好と五十年の恨み。まさかさらに百年対立すると言うのか？今日の日本が、もしかつての「亜細(xì)亜東方の悪友」論を主張しているのなら、中國や他のアジア諸國の発展の勢いを余りにも見くびっており、現(xiàn)代世界の潮流が余りにも見えていない。すでに日本には「過去150年間続いた『脫亜入歐』路線からアジア重視の路線へと転換する必要がある」（松本健一?元內(nèi)閣官房參與）として、「近隣國をパートナーとし、和を以て貴しと為す」心構(gòu)えで、立て直しと振興、継続的発展の態(tài)勢でアジアに復(fù)帰することを呼びかけている人がいる。

中國が真に平和的発展の道を歩み、他國の脅威とならないのはなぜか？それは中華民族が古來平和を愛する民族であるだけでなく、中國民衆(zhòng)が近代以降戦亂と貧困の痛ましい経験の中で、平和の貴さ、発展の差し迫った必要性を深く感じたからだ。特に現(xiàn)実的に見て、中國の近代化は世界人口の5分の1の近代化であり、われわれは近代化の推進(jìn)に精神を集中し、発展と民生の問題の解決に力を集中しなければならない。中國が將來強(qiáng)大になっても、依然として平和が発展の基本的前提條件だ。中國が平和的発展を堅持するのは、自らの基本的國情と文化伝統(tǒng)に基づき、國の根本的利益と長期的利益に基づき、発展の趨勢と客観的法則に基づく、確固不動たる戦略的選択であり、他國を納得させたり、他國の歓心を買ったり、他國を騙すためではなく、他國を恐れているからでももちろんない。中國は協(xié)力?ウィンウィンを柱とする新型の國際関係の構(gòu)築を推し進(jìn)め、互恵?ウィンウィンの開放戦略を堅持し、協(xié)力?ウィンウィンの理念を政治、経済、安全、文化など対外協(xié)力の各方面において具體化している。中國は周辺運(yùn)命共同體の構(gòu)築に盡力し、「親、誠、恵、容」の周辺外交理念を堅持し、近隣國と親しくし、近隣國をパートナーとする方針を堅持し、善隣、近隣関係の安定、近隣國の経済成長促進(jìn)の方針を堅持し、周辺國との互恵協(xié)力とコネクティビティを強(qiáng)化している。

中國から見ると、中日両國には「二千年の友好」の歴史と「五十年の対立」の教訓(xùn)があるが、「さらに百年対立する」理由は全くない。長期的に健全で安定した中日関係の発展は、両國および両國民の根本的利益に合致する。日本は矛盾する言動を繰り返し、水掛け論を続けることを止め、両國が最近発表した4つの共通認(rèn)識に沿って中國側(cè)と同じ方向に向かう必要がある。この點(diǎn)は明確に理解しなければならない。

およそ歴史をもてあそび、踏みにじる者は必ず歴史の懲罰を受ける。「さらに百年対立する」と言うのか？それなら自らを表舞臺から引きずり下ろすことになるだけだ。（編集NA）

「人民網(wǎng)日本語版」2014年12月3日