「雪辱戦」。日本の有名な経済誌「週刊東洋経済」は19日號で、日本とインドが高速鉄道プロジェクトで達(dá)成した合意をこんな言葉で表現(xiàn)した。日本は急速に、アジア諸國の高速鉄道などのインフラ建設(shè)での中國との全面的な対抗を強(qiáng)めつつあるようにも見える。日本の経済評論家?樋泉克夫氏は、アジア諸國のインフラ建設(shè)での日中の競爭は「絶対に譲れない至上命題」と論じている。日本の「新幹線」と中國の高速鉄道はいずれも、それぞれの國の設(shè)備製造業(yè)の「名刺」となっており、両國は海外への売り込みに熱を上げている。とりわけアジアという最大かつ発展の見通しが最も高い市場にあっては、インフラ建設(shè)はすでに、経済を引っ張る主要な原動力となっている。日本での調(diào)査を経て筆者が感じたのは、アジアのインフラ建設(shè)市場の爭奪に走る日本の心境は理解できるが、中國との協(xié)力が無視されているということだった。（文：陳言?日本企業(yè)（中國）研究院執(zhí)行院長。環(huán)球時(shí)報(bào)掲載）

周知の通り、日本の高速鉄道技術(shù)は進(jìn)んでおり、その運(yùn)行も極めて安全ではある。だがインドネシアの高速鉄道プロジェクトの受注を逸した日本は、自國の技術(shù)の先進(jìn)性を信じすぎた過去の態(tài)度を改め、「日本は高速鉄道プロジェクトでなぜ中國に負(fù)けたのか」という問題を慎重に考え始めている。日本メディアの多くはこれについて、日本の技術(shù)は「ハイクオリテ?！工驈?qiáng)調(diào)する余り、価格での勝負(fù)となると中國には太刀打ちできないのだと分析している。

だがインドネシアをよく知るある日本の記者は筆者に、「中國がインドネシアの高速鉄道を最終的に受注できたのはまず、中國が現(xiàn)地企業(yè)との合弁で新企業(yè)を設(shè)立し、この企業(yè)が高速鉄道の建設(shè)を直接擔(dān)當(dāng)することにしたためだ。また、中國は高速鉄道を建設(shè)する技術(shù)を持っているだけでなく、インドネシア側(cè)が打ち出した要求を満たすこともできた」と語った。日本貿(mào)易振興機(jī)構(gòu)（JETRO）のある幹部も筆者に、「政府の態(tài)度がどうかはともかく、中國が受注したインドネシアでのプロジェクトでは、多くの日本企業(yè)も利益を得ることができる。技術(shù)などを中國に譲渡することによって、最終的にインドネシアへの輸出を?qū)g現(xiàn)することもできる」と指摘した。インドネシアの高速鉄道プロジェクトの中國による受注に対するこうした客観的な分析は、日本メディアではほとんど見受けられない。多くの日本メディアは、インドネシアの高速鉄道プロジェクトの受注に失敗した原因について今も、日本の資金のつぎ込み方が足りなかったためだとしている。ある論者は、インドネシアの高速鉄道プロジェクトで中國に負(fù)けたのは、中國が政府を通じて高速鉄道を売り込んでいるのに対し、日本が取っているのは企業(yè)の自力更生の道だからだとしている。